経営者・管理職研修【多様な部下がいるチームの運営方法】 | 株式会社エムズカンパニー

管理職研修
【多様な部下がいるチームの運営方法】

管理職研修【多様な部下がいるチームの運営方法】

開催日時・場所・受講料

【先着10名限定‼ 無料セミナー】

◆開催日時◆
2018年6月1日(金)
14:30~16:30

◆場所◆

ちよだプラットフォームスクウェア 会議室504
東京都千代田区神田錦町3‐21 TEL.03-3233-1511
東西線竹橋駅 3b KKRホテル東京玄関前出口より徒歩2分

◆受講料◆

無料

詳細はこちら

 

研修の背景

費用をかけて採用し育成した女性社員が、結婚や出産を機に退職したり能力を十分に発揮できないことは、企業側にとって大きな損失となります。しかし実際には、育児との両立などの理由で時間に制約がある社員をうまくマネジメントできず、やる気や能力を引き出せていないケースが目立ちます。
 両立支援制度を整えて、女性社員が結婚・出産後も長く働き続けられる環境にすることは大事ですが、単に働き続けることと、能力を十分に発揮して活躍することは違います。
 活躍する意欲を失った社員は、会社にとってお荷物となってしまいます。しかし、会社の方針や上司のマネジメント次第で、そのような社員をやる気にさせて成長させ、会社の利益に貢献させることができるようになります。

今後ますます労働人口の減少が進む中、優秀な人材の確保は、より難しく重要な課題となっていきます。今のうちに、育児や介護などで時間に制約があってもやる気と能力がある人を育成して活躍できる環境にしておかないと、その企業は今後、衰退を余儀なくされてしまうかも知れません。
また、「多様なチームの成果はイノベーティブである」という調査結果があるように、時間制約のある社員を含めた多様な社員が、十分に能力を発揮できるような環境で生み出される新しい商品・サービスは、ものが溢れ本当に良いものでないと売れない競争の激しい現代において、企業が成長していくためには必要不可欠なものです。新しいものを生み出し競争力を高めることが、企業の生き残りには欠かせないのです。
そのためにも、多様な人材に活躍してもらう必要があり、それらの人材をうまくマネジメントする能力が重要になっていくのです。

 

概要 

 

出産後も、産休や育休を経て働き続ける社員が増加していますが、時間に制約を抱えて働くことが多くなります(時短勤務や定時帰りなど)。

まずは、時間に制約がある社員が増加した時の職場の課題について理解していただきます。そして、育休中や復帰した社員に対する対応方法を具体的に教えます。
また、上司がしてしまいがちな「過剰な配慮」とはどういうものか、その影響についても理解していただきます。

そして、適切な配慮とはどういうものか、制約のある社員の上司に求められるポイント、さらには周りの社員への対応も含め、組織全体を管理していくためのマネジメントを、講義・ケーススタディを通して学んでいただきます。

 

プログラム (2時間)

*プログラムは変更することがあります。

01女性の働き方の変化

  • 出産前後の妻の就業変化
  • 正規職員の出産前後の就業変化

02職場の課題

  • 育児休業→時短利用者の増加に伴う職場の課題
  • 妊娠報告から産前休暇までの課題と対策
  • 育休中の社員への対応
  • 職場復帰面談での確認事項
  • 過剰な配慮~時短社員への仕事の割当て
  • 過剰な配慮~事例
  • 過剰な配慮の背景、影響

03 管理職に求められること

  • 時短社員の上司である管理職に求められる3つのポイント
  • 適切な配慮とは
  • 男性社員の子育て支援
  • マタニティハラスメントとは
  • 周囲の社員の不満をためないコツ
  • 管理職【イクボス】心得~3つの「き」

04 グループディスカッション

  • ケーススタディによる職場の問題解決
    ディスカッション

参加者の声

講師のご紹介

山口 理栄(やまぐち りえ)

  • 1984年総合電機メーカーに入社しソフトウェアの開発、設計、製品企画などに24年間従事。2度育休を取り部長職まで務める。2006年から2年間 社内の女性活躍推進プロジェクトのリーダーに就任。
  • 2010年6月育休後コンサルタント®として独立し、法人向けに女性活躍推進コンサルティング、管理職向けセミナー、育休取得社員向けセミナーを年間200回以上提供。個人向けに育休後カフェ®を年20回程度開催。
  • 【著書】
    「改訂版 さあ、育休後からはじめよう 〜働くママへの応援歌〜」
    「子育て社員を活かすコミュニケーション【イクボスへのヒント集】」

メールでのお問い合わせ
お電話でのお問い合わせ 03-3515-8415 (平日10:00-17:00)

ページのトップへ